違法な販売、健康被害や詐欺が大きな社会問題になっています。
販路としては、ドラッグストアやスーパーマーケット・百貨店を中心とした一般店舗で販売されるほか、訪問販売、通信販売、連鎖販売取引などの商材に使われることもある。
販売時に、ガンなどの病気に効くなどといった薬事法に抵触するバイブル商法が使われることもあります。このような根拠のない誇大表示（広告、宣伝）は薬事法、健康増進法、景品表示法、JAS法等に違反します。
このような販売方法によって購入した人が健康食品のみ偏食したり、医師の治療をやめたりして健康被害を起こすことがあり、中には提唱しているような健康効果について何の根拠も無い製品もあり、効果を得られずに終わってしまう事もたびたびあるそうです。また、21世紀に入ってからは、インターネットを通して中国で製造された中国・日本の薬事法において食品への使用が認められていない向精神薬・医薬品（日本において未認可の物も含む）の成分が含まれるダイエット食品を購入し食べたりした人が腹痛・下痢・死亡するなどの健康被害を起こす事件もおきています。
食品衛生法などに違反するものも存在していき、「有名人がテレビで言ったから」と報道内容及び宣伝内容をそのまま鵜呑みにしてしまう例も多くあります。テレビ番組で「健康によい」と取り上げられたとたんに需要が増加し、コンビニエンスストアやスーパーマーケットの棚から商品がなくなるというのは近年でもよく見られる現象です。
自己で判断できない場合、専門家に助言を求めることも重要となっていきますので健康食品被害にあわないよう、厚生労働省、国立健康・栄養研究所、食品安全委員会、各自治体は注意を喚起しています。